「優秀だから給料が高いわけじゃない」会社員と給料の話

会社員の給料はどのようにきまっているのでしょうか？

転職エージェントとして多くの人の相談に乗ってきましたが、「能力があるのに給料が低いのはなぜ？」という声を耳にします。
この記事では、多くの人が疑問を感じている会社員の能力と給料の関係について解説します。

そもそも会社員の給料は能力とは一致しない

社会人になって間もない頃は、「能力があるのに給料を上がらないのはおかしい」という疑問を持ちながら働いていた時期もありました。

とくにある程度仕事を覚えてくると、打合せに同席していたあまり評判の良くない年輩の上司がクライアントの機嫌を損ねるような発言するのを見て、なぜこの人がが自分よりも高い給料を貰っているのかと思い悩んだ時期もありました。

自身の会社員生活を振り返ってみると、納品間際で徹夜が続いた時期もあれば、忘年会シーズンで飲み会が続き、午前中はなんとか二日酔いをやり過ごすような時期もありました。
自分自身のパフォーマンスでさえ日々違いますが、給料は毎月一定額が振り込まれることになっているのが会社員の給料のルールなんだということがわかってきました。

会社員の給料というのは、パフォーマンスの良い悪いを純粋に反映したものではなく、何らかの補正が働いているのではないかということがわかってきたのです。

会社が社員の給料を決めるときの前提条件

とは言え、市場とはかけ離れた安い給料を設定してくる経営者もいます。
自分の給料が妥当なものかをどのように判断すれば良いのでしょうか？

会社が給料を定める時の前提条件について考えてみましょう。

給料を上げるのは簡単だが、下げるのは難しい

給料は特別な理由なく減額するのは難しいものです。給料を減額するためには然るべき手続きを踏まなければいけません。

さらに社員の心理に与える影響も無視できません。給料を下げられた社員は、額の大小に関係なく会社への忠誠心を著しくさげることになります。

パフォーマンスが低くなっても、解雇するのは難しい

能力に応じて給料を支払うが難しい原因として、日本固有の解雇の難しさがあります。
特定の社員を指名して解雇することや、経営状態が悪化して社員を解雇することが難しいため、現実の会社運営ではパフォーマンスの低い社員を一定数抱えながら行わなくてはいけません。

また定年の引き上げが段階的に行われてきていますが、加齢とともに衰えが発生したとしても、給料に反映させる制度を持っている会社はほとんどありません。

「会社が自分を使っていくら稼げるか」で給料が決まる

経営者の視点から見れば、「社員が優秀か」というのは特に重要ではありません。
企業活動を存続させるためには、売上をあげるかコストを削減するかであり、社員に期待するのはどのどちらか、あるいは両方になります。

給料を決めるときに絶対的な優秀さを図って査定を行うわけではなく、あくまで経営者目線で優秀かどうかが問われるのです。

たとえば、ある社員の能力が「他の社員の1/3の時間で同じ量の仕事を終えることができる」というものだったとしましょう。
しかし、会社のビジネスモデルが「四六時中お客様に貼り付くことで評価される」ようなものだった場合、クライアントの評価軸は成果ではなく、投入した時間で評価されることになります。

クライアントの意向を満たすことができないので、この社員の能力は会社の売上を伸ばすために効率的に発揮されていないことになります。

こうした場合、一社員として採るべき選択肢は1つだけです。
自分を使って効率よく稼げる他の会社に転職することです。あなたのスキルを高く買える会社があるのであれば、あなたの給料は転職市場の相場が決める事になります。

企業のニーズが高く、かつ市場に類似のキャリアを持つ転職希望者が少ないのであれば、あなたの給料は高く設定されることでしょう。