建築業界で年収だけでなく自分が活躍できる転職先を選ぶ大切さ

転職先の企業を選ぶ際に初年度年収の提示額は重要な判断材料ですが、入社後に適正に働きを評価される企業であるかということも転職先を選ぶ上では重要です。

特に、建築実務経験を積んだ30代以降の転職の場合は次年度以降の年収額の増減に大きく影響する場合があります。

この記事では、建築業界の転職時に初年度年収の提示額だけで転職先を決めるのではなく、入社後に適正な評価をする企業を選ぶメリットについて紹介します。

初年度の年収提示額ではなく、評価を年収に反映する企業を選ぶという方法

入社初年度に提示される年収額は転職先を選ぶ際の大きな判断材料の一つです。

特に、建築実務経験を積んだ30代以降の転職の場合、第二新卒者や若手の転職者以上に初年度年収の提示額に差が出てきます。

場合によっては100万円単位で提示額に差が出ることがあるので、初年度年収額が入社先を選ぶ決め手となる方も少なくありません

実際、同じ職種の求人票で初年度年収の提示額が500万円の企業と600万円の企業があれば、後者に転職したいと考える転職希望者が大半だと思います。

実際の転職の現場を見ている転職エージェントの立場からみると、初期年収はあまり当てにならないと感じています。

自分が転職先の会社で年収に見合った成果が出せる環境であれば高い年収の会社に行くことは問題ありません。しかし、転職先の会社が年収以上の働きを出せない環境だった場合、入社後のプレッシャーは厳しいことになる可能性もあります。

こうした観点から、初年度年収額と同じくらい、入社後に適正に働きを評価する企業であるかということも、転職先を選ぶ上では重要です。

働きを適正に評価する企業では次年度年収にそれが反映される

初年度年収の金額は同業他社と比較して高くても、そこからなかなか昇給しない会社や、給与査定の基準が厳しく次年度以降の年収がダウンしてしまう会社もあります。

一方で、初年度提示年収は抑えられていても、きちんと働きを評価してくれる企業であれば、次年度の年収に大きく反映される場合もあります。

評価が職位に反映される企業

例えば、入社後の実績がすぐに職位に反映する企業の場合、次年度の年収が大幅にアップする可能性があります。

評価が業績賞与に反映される企業

また、初年度年収提示額より実際の支給金額が上がる企業もあります。

例えば、業績賞与の比率が大きな企業では、内定時の年収提示金額よりも実際の支給額が増えることがあります。

自分の働きを適正に評価する体制があるかどうかという事は、中長期的に考えれば大きなメリットになります。

入社後に自分のスキルや経験を活かせる企業を選べているか

入社後の評価体制が確立している会社に入社したとしても、自分がその対象でなければ意味がありません。

・入社した企業から直接評価されるスキルや経験
・入社した企業のクライアントから評価されるスキルや経験

上記２点が揃っていれば、入社後に前向きな評価を得られやすいです。

特に、クライアントのタイプについては転職前後の会社で大きく変わることもあり、今までのやり方がそのまま通用しないケースが多いです。

建築実務経験をある程度積んできた30代以降の方であれば、建築スキルやクライアント対応スキルの強みや方向性が確立されている場合が多いです。

そのため、入社後に自分のスキルを活かせるかを吟味した上で転職先企業を選ぶことが重要です。

ちなみに、建築実務経験者にとって重要になってくるクライアントやマネジメントといった概念については下記の記事でまとめています。こちらもあわせてご覧ください。

・「建築業界の30代が年収や転職を考える上で学びたい2つのこと」
中堅以降の建築実務経験者にとっはクライアントやマネジメントを意識して働けるかどうかで、将来的な働き方や年収が変わってきます。

適正な評価を得られる環境であれば年収も後からついてくる

初年度年収の提示額も大切ですが、適正な評価体制のある企業に転職する方が長い目で見たときにメリットが大きい場合があります。

特に、若手の転職に比べ、建築実務経験を積んだ30代以降の方にとって適正な評価を得られる環境の方が力を発揮できる場合が多いです。

そして、評価をきちんと反映してくれる企業であれば、年収も後から上がります。

建築業界に特化した転職エージェントとしても、単純な年収額だけでなく、企業ごとの特徴に合わせて入社後に評価されるような転職のサポートをしていきたいと考えています。